これを読みながら自分的まとめ。
第二章分
お金とキャリア設計の基本
前回
キャリアとお金の関係
キャリア=それまで積み重ねてきた仕事のスキル+経験。
キャリアを予測することは難しい(時事の情況や経済等、左右する要素が沢山ある)。
でも方向性は決めて、判断していく必要がある。
今のアメリカは一つの仕事は大体 4 年半で転職するのだそうな…流石アメリカ…経済的合理性の果てに国民ほぼフリーランスの国…。
日本も雇用流動性という形でそうなりつつある。終身雇用も実質崩壊してるしね…。
こうなると、転職が普通になるので、変化が当然にってくるので、それを見据えたキャリアプランが必要。
人的資本「資産価値の高い人」とは
人的資本=キャリアで培った生産性、知識、人脈、スキル
職業ベースのキャリアがあれば、勤め先が変わっても通用するので、キャリアアップの為の転職も望める。
しっかりした人的資本を手に入れるなら、最初の投資は教育とトレーニングである。
日本だと「総合職」なるものが曲者な気がする。というのも、技能職でない場合、要するに「なんでもや」だと、代わりが多い…。
総合職はその場その場でやり方も違ってくる…要するにほかで通用するものが少ない。
これが悪いとはいえないが、専門性は目指すべきだと思う。
キャリアに関する教育・トレーニングは就職後も続ける必要がある。
学ぶことを辞めなかった人は大抵キャリアで成功して稼げるようになっている。
教育は最もローリスク・ハイリターンな投資だと考えられる。
というのも、フルタイム勤務での生涯賃金差は 大学・大学院 2億2000万、専門・短大 1億8000万、高卒 1億5000万 (みんなのマネ活) と明確に差が出る。
だからこそ奨学金 3-500万借金してでも大学を出る価値があるわけで…。
運良く学閥のあるところに組すればラッキーでしょうね。
人を雇うメリットとリスク
原則 労働生産性 > 雇用コスト でなければならない。
雇用主が労働者を求める「労働力の需要」と働き口を求めて競争する「労働力の供給」のせめぎあいで市場価値が決まる。
まぁそらそうよね感。
障害所得を最大化させるために大切なこと
- 恒常所得仮説
安定して収入が期待できる人は、目先のの収入ではなくて、生涯を通じた所得にもとづいて消費行動を決めるという仮説。
細部が正しい訳では無いが、概ね方向性は正しいと経済専門家には言われてるらしい。
この観点で見ると、奨学金は色々正しい。
やむを得ない事情(倒産とかコロナ)はまだしも、特に障害もないのに奨学金借りて大学出て、プランもなく非正規を選んだ人はこの辺の観点が抜け落ちてるのかもしれない。
生涯を考えると、市場変動で今の職業の収入が減るかも知れない。
なんなら AI で消える可能性だってある。
生涯所得を決める最も大きな要素は「どんな職業を選ぶか」ということ。
報酬額を決めるのは、仕事の難しさ、責任、需要、働き口が多いか少ないか、教育・トレーニング・スキルだ。
プログラム教育が必修になって、大卒で入ってくるのは 2029 年位かな?
エンジニア不足が叫ばれるがどれくらい市場にインパクトをもたらすか楽しみではある。
一般に、経験を積んで能力が上がると報酬が増える。これは雇用主にとって価値が上がったからだ。
何のために働くか
キャリアで成功を目指すのは金だけの問題ではなく、好きかどうかや適正、現実も踏まえてキャリアを考える必要がある。
どの仕事、どの会社、どの業界なら自分が精神的にやっていけるかを事前に知るのは難しい。
だが意識だけはしておけ…
子供の「しょうらいのゆめ」は無邪気に決めるものだろうと思う。
でもそれでやれるほど甘くはない…とは聞くものだ。
でも 「好きだからこそキャリアアップが苦痛ではない」 という事もある。
少なくともプログラムを書くのが大好きだから15年もエンジニアやってられる所もある。
報酬額がどう決まるのか
雇用主だってその仕事にふさわしい資格のある人を探す。
経験、専門知識、わかりやすく資格、なんなら「残業休出OK」を探すかも知れない。
逆に言えばこうした雇用主が求める要素によって報酬が変わる。
出来高給の場合もあるが、一般的には時給制、月給制、年棒制が多い。
尚、雇用主が最低限これ以上は支払わなければならないという「最低賃金」という値が決まってる。
夜間、休日、残業、月当たりの超過分労働時間なども大まかに法律で決まっている。
続きを読む日本だと都道府県で最低賃金は異なる。
また残業に関しては 労働基準法 で次のように定められている (2022 年時点)
1日 8 時間以上、週 40 時間以上は残業
労働組合があり、協定で同意しなければ残業は違法となる
残業は月 80 時間が限度
- 残業(法定時間外残業) : 25% 以上割増
- 深夜残業 : 50% 以上割増
- 法定休日 : 35% 以上割増
- 休日深夜 : 60% 以上割増
- 法定時間外残業(月60時間を超える残業分) : 50%以上割増(大企業のみ)また、2023 年からは月 60 時間を超える時間外労働の割増賃金が上がる